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2008.06.14

EUフィルムデーズを終えて

「EUフィルムデーズ」が5月16日から6月初旬にかけて東京でおこなわれていました。
ヨーロッパ映画の多様性と質の高さを紹介する、ユニークな映画祭と銘打たれ、
今年で6回目。
2008年の「日・EUフレンドシップウィーク」の一環として開催される本映画祭では、EUの加盟27カ国中19カ国の選りすぐりの映画21本が、毎日2 回、3週間にわたって東京国立近代美術館フィルムセンターで上映されました。
他の映画祭のように華やかな授賞式などはありません。
しかし、誰でも気軽に格安の入場料で映画を鑑賞できる映画祭です。
私個人はとても興味があったのですが、残念ながら観ることはできませんでした。

今、日本で劇場公開されている映画で、
観ようと思っている作品は幾つかあります。
映画が好きな私にとって、普段観ることが出来ない映画が、観ることが出来るなんて夢みたい。また、いつか機会があればと、、、と願っています。

それにしても、当たり前のことながら映画作りってお金がかかります。

文化であると同時に、投機の対象になっている映画界の現状を考えると、
なかなか難しいものがあります。
最近のハリウッド映画の興行収入と数百億円という製作費をかけて圧倒的な宣伝力で世界の映像市場を支配し、1000億円以上の興行収入を稼ぎ出している映画界。
その資金源は、勿論、投資ファンド。

ところが、
最近の金融異変でハリウッドからも投機的マネーが流出し、資金調達には苦労していると言うことで、ここでもアメリカの直面している問題が立ちはだかっているようです。
アメリカは映画界でさえ、
「新自由主義」のグローバル化と自由化路線によって拍車をかけてきました。
 映画や音楽も完全に自由化すべきというアメリカ。
一方、EU諸国は、
「文化は自由貿易とはなじまない」と主張。
発展途上国も、市場原理にまかせると、資本力で民族的な文化が破壊されると反対。

2005年、
こうしたWTOでの「文化と自由貿易」をめぐる対立を背景を受けて、
ユネスコ(国連教育科学文化機関)の第33回総会)で、「文化の多様性」条約(文化的表現の多様性の保護および促進に関する条約)が提案されました。
この時、当然、
アメリカは、激しく抵抗。
反対はアメリカとイスラエルの2カ国だけ。
賛成148カ国(ほかに棄権4)という圧倒的多数で採択され昨年の3月に正式に発効。

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「文化的表現の多様性を保護し、及び促進することは、すべての文化(少数民族及び原住民に属する者のための文化を含む)の平等な尊厳及び尊重の認識を前提とする」

「国家は、…自国の領域内で文化的表現の多様性を保護し、及び促進するための措置及び政策を採用する主権的権利を有する」
(「文化の多様性」条約より)。
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札束でほっぺを叩くようなやり方では、
文化は守れません。
全ての文化の平等と尊厳。
これらを守り表現の自由を保障。
そこから生まれる数々の名作。
今後も、楽しみです!!!

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